H28択一(午前)が直前チェックでどれだけ解答可能か+α

ついでに使用した教材(基本書)と、使用した教材(過去問)を合わせて、どれだけ解答できるかも検証してみました。結構長くなってしまったのですが、学習の参考にでもしていただければ幸いです。ではどうぞ。

§1直前チェックだけで解答できる設問(ついでのぼく)

使用した直前チェックは会社法・商法・商業登記法が2016年度版、その他は全て2014年度版です。

タイトルの通りですが、試験問題は平成28年度(2016年度)司法書士試験、午前の部のものです。

下記の表の説明

縦が設問番号で横が肢になっています。

「P」

直前チェックの該当ページです。また、ハイフンの後の数字がチェックポイントの番号になっています。
ページは基本的に、民法総則の設問は「直前チェック民法１」の総則編のページを、物権の設問は「直前チェック民法２」の物権編のページを、のように示してありますが、例えば民法総則の設問なのに「直前チェック民事訴訟法等」に記載がされている場合は、ページの前に「民訴」等の表示をしています。

「可/不可」

直前チェックだけで解答出来るものを「可」、そうでないものを「不可」としました。
類推すれば解答が導けそうなものでも不可としています。誰がやっても、何度やっても同じ結果になることを基準としています。

「ぼく」

ぼくの解答の正誤です。

	ア	イ	ウ	エ	オ	可/不可	ぼく
1		P44-27	P44-28		P43-26	可	○
2						不可	○
3	P106-7	P105-3	P108-15		P112-30	可	○
4	P19-5-2	P13-42,43				不可	×
5	P73-44	P72-40	P80-71	P81-75		可	○
6		P114-17-5	P122-46			不可	○
7	民1P25-13 民１P34-40 ※1	P11-30	P260-22-2	P102-40		可	○
8	P65-37	P65-37	P65-37			不可	○
9		P58-11	P57-6 P58-12	P71-1-3	P56-2	可	○
10	P268-4-イ		P254-4	P255-5	P268-4-ア	可	○
11	P233-14		P232-13		P228-2	不可	○
12	P118-11	P116-8	P121-24	P114-3	P124-28-2	可	○
13	P133-56	P136-64	P133-55	P135-61	P138-69	可	○
14	P140-77	P141-80	P142-82			可	○
15		P238-33				不可	○
16	P236-18	P236-19		P236-19	P232-1	可	○
17	P270-11 P278-37	P272-14 P278-39	P270-10 P278-39	P270-10 P278-39	P272-21,22 P281-49	可	○
18		P186-13		P186-14	P187-15	可	○
19	P321-46		P221-31	P229-2	P221-30	可	○
20	P36-8		P22-61	P22-60		可	○
21	P84-24	P86-33		P97-19		可	○
22	民2P15-40	民2P15-39	民2P16-41		民2P14-38	可	○
23	P209-18	P212-24		P213-26	P214-28	可	○
24	P208-6-ウ		P176-4,5			可	○
25	P261-10	P240-20	P236-9 P246-1		P252-6-オ	可	○
26		P314-13	P315-15	P316-20	P315-16	可	○
27	P14-39 P4-7 P17-47	P14-40		P19-53-3		可	○
28						不可	○
29	P92-52			P90-46	P92-50	可	○
30		P210-17	P179-26	P188-2 P210-17等	P179-26-2	不可	○
31	P183-36 P210-14	P207-2	P208-6	P195-25 P208-8	P209-3	可	○
32		P292-25	P290-16	P289-13 ※2		不可	×
33		P361-29	P352-2 P357-15		P361-25	不可	○
34		P457-16-6	P217-43		P455-16-2	可	○
35		P429-3		P184-1-イ		不可	×
正解数						24	32

※1 Bは民法第94条2項の善意の第三者ではないのでチェックポイント40の前半部分のみです。

※2 設問の前半のみについての記載しかありませんので、正誤の判断はできません。

§2「不可」とした設問について

使用した基本書等

• 〈基本書〉スタンダード合格テキスト(民法・不動産登記法)
• 〈基本書〉オートマシステム(会社法・商法・商業登記法)
• 〈サブテキスト〉直前チェック(全科目)
• 〈過去問集〉一問一答　合格の肢(会社法・商法以外)
• 〈過去問集〉オートマ過去問(会社法・商法)

第2問

ア②イ①ウ③エ①オ③としました。単に各肢の主権に①〜③を当てはめたら解けました。

　

第4問

大抵4か5で迷うと思うんですが、後見人等の制度(民法862条)を管財人に当てはめた引っ掛け問題かな、と思いつつも引っ掛かってしまいました。使用した教材では解答不可。

　

第6問

アはスタンダード1P499に記載がありますので解答できました。

　

第8問

エとオの正誤で迷いましたが、「Cがかわいそう」というなんとも言えない理由でオを正しいとしました。使用した教材では解答不可。

　

第11問

エとオの正誤がわかりませんでしたが、不動産工事の先取特権は工事によって不動産の価値が増加した場合にその増加分を限度として優先弁済を受けられるのだから、賃貸借の有益費償還請求ができない場合(直前チェック 民法1P186-12-3)と同様に考えてイを誤りとしました。使用した教材では解答不可。

　

第15問

肢のエはスタンダード1P524(4)2に記載がありますので解答できました。

　

第28問

エはオートマ過去問P200問69から類推して正しい肢とし、アとウの比較でウを正しいとしたので、正解したのはまぐれです。登録株式質と略式株式質という用語も、設問内でなんとなく理解はしましたが、はじめて聞くものでした。使用した教材では解答不可。

　

第30問

アはオートマ6P225に記載がありますので、全肢の正誤がわかります。

　

第32問

この設問は結構自信を持って５にしたのですが(オートマ7P182)、正解は4でした。なぜ５が誤りなのか未だに(H28.7現在)わかりません。たぶん使用した教材では解答不可。(自信はないです)

　

第33問

アはオートマ過去問P328-イで解答可。

　

第35問

アとウはオートマ6P99に記載があるので解答可。ですが、ぼくは嬉々としてウに飛びついてしまいました。

　

§3まとめ

直前チェックだけだと正解が導き出せるのは§１の通り24問でした。ただし、ぼくの直前チェックは古いこと・類推できそうなものを省いたことを勘案していただきたいと思います。

そのうえでぼくが使った基本書、過去問で解答できるものを含めると解答可能な設問は29問となりました。(第2問は知識が無くても解けるのであるいは30問でしょうか。)

追記

平成28年度の午前の基準点は25問正解の75点でした。
→法務省平成２８年度司法書士試験筆記試験（多肢択一式問題）の正解及び基準点等について

午後へ