H28択一(午後)が直前チェックでどれだけ解答可能か+α

§1直前チェックだけで解答できる設問(ついでのぼく)

使用した直前チェックは会社法・商法・商業登記法が2016年度版、その他は全て2014年度版です。

タイトルの通りですが、試験問題は平成28年度(2016年度)司法書士試験、午後の部のものです。

下記の表の説明

縦が設問番号で横が肢になっています。

「P」

直前チェックの該当ページです。また、ハイフンの後の数字がチェックポイントの番号になっています。
ページは基本的に、民法総則の設問は「直前チェック民法１」の総則編のページを、物権の設問は「直前チェック民法２」の物権編のページを、のように示してありますが、例えば民法総則の設問なのに「直前チェック民事訴訟法等」に記載がされている場合は、ページの前に「民訴」等の表示をしています。

「可/不可」

直前チェックだけで解答出来るものを「可」、そうでないものを「不可」としました。
類推すれば解答が導けそうなものでも不可としています。誰がやっても、何度やっても同じ結果になることを基準としています。

「ぼく」

ぼくの解答の正誤です。

　

	ア	イ	ウ	エ	オ	可/不可	ぼく
1				P7-25	P5-16	可	○
2						不可	○
3	P78-7	P60-11-2	P80-16	P60-11-13	P60-11,P67-3-4	可	○
4	P63-21	P69-5-3,P62-19	P64-24		P64-28	可	○
5	P168-20	P168-25	P168-23	P166-13	P164-3 ※1	可	○
6			P320-8	P314-14		不可	×
7		P262-3	P264-12		P266-19	可	○
8	P166-12	P167-13	P169-20	P180-2,3	P164-4	可	○
9	P3-5	P4-9	P5-14	P4-10	P2-2	可	○
10	P13-18			P17-34	P19-40	可	○
11	P71-11-ウ	P52-5	P55-17	P60-37		可	○
12	P159-19	民3P132-40-2	P219-23	P243-42	P106-22	可	○
13	P380-1			P305-24 P306-27	P439-30	不可	○
14		P58-2				不可	○
15	P74-25 P95-8	P74-25 P89-4	P84-4	P233-6	P275-21	可	○
16	P285-57	P32-2		P434-15		可	○
17	Ｐ60-7	P59-1		P54-18		不可	○
18	早稲田経営出版 法改正レジュメ 「会社法人等番号」制度の導入に関する法改正について					可	○
19		P165-43	民2P101-36	P157-14	P157-13	可	○
20			P420-10	P418-6	P420-10	不可	×
21	P333-5,6 民2P255-5	P343-3 民2P257-12	P334-9 ※2	P335-14	P4-10 P5-12(1)	可	○
22			P215-8			不可	○
23	P11-6	P319-5	P32-2	P320-11	P321-14	可	○
24	P177-12			P158-16		可	○
25	P37-15		P16-19			可	○
26		P26-48			P26-46	不可	×
27			P138-3	P300-7,P304-18,17		可	○
28	P445-10 P446-13	P445-10		P404-7	P446-13	可	○
29				P4-7		不可	○
30	P242-40	P229-13	P244-47	P195-24-2	P231-18	可	○
31		P102-9	P101-7-4		P121-21	可	○
32	P251-9	P252-11	P259-28	P253-15		可	○
33	P278-37	P271-15 P281-1-イ	P278-37	P279-39		可	○
34				P289-12	P304-61	不可	○
35		P471-16				不可	○
正解数						24	32

※1 原告のみ記載あり。ただし他の肢のみで解答可能です。

※2 存続期間の記載なし。ただし他の肢のみで解答可能です。

§2「不可」とした設問について

使用した基本書等

• 〈基本書〉スタンダード合格テキスト(民法・不動産登記法)
• 〈基本書〉オートマシステム(会社法・商法・商業登記法)
• 〈サブテキスト〉直前チェック(全科目)
• 〈過去問集〉一問一答　合格の肢(会社法・商法以外)
• 〈過去問集〉オートマ過去問(会社法・商法)

第2問

どの肢も知らない知識でした。アが正しいのはわかりますが、ウとオで迷いました。オは一部を時効取得したとしても、そもそもの境界が確定していないのだから、まだ訴えの利益はあるとして正しい肢としました。使用した教材では解答不可。

　

第6問

使用した教材では解答不可。

　

第13問

イの記載は直前チェックには無いのですが、ただの代位による登記です。またウもP335-14,15/P236-18から考えれば容易に答えが出せますが直接そのものの記載はありません。厳格すぎるかもしれませんが、使用した教材では解答不可とします。

　

第14問

ウはスタンダード合格テキスト5P240,エは同P239。

　

第17問

ウとオの正誤がわかりませんでしたが、市長が発行したならいいんじゃね？ということでウを正しいとしました。使用した教材では解答不可。

　

第20問

アとイの正誤が全くわからないです。使用した教材では解答不可。

　

第22問

イ、エはスタンダード合格テキスト4P324,オはスタンダード合格テキスト4P382に記載があります。

　

第26問

アは合格の肢P360-2,エはスタンダード合格テキスト5P300(2)1に記載があります。

　

第29問

イはオートマ過去問P128-13から推測しましたが、使用した教材では解答不可。

　

第34問

アは無慈悲すぎるので4のイオにしました。使用した教材では解答不可。

　

第35問

直前チェックや基本書で特筆されているもの以外は、一般社団法人は株式会社と同じと考えるようにしていますので、アを正しい肢と判断しました。あるいはオートマシステム6P186からウを誤りとしても解答できます。ですが一般社団法人の箇所に直接の記載は無いので厳格すぎる気がしますが使用した教材では解答不可とします。

　

§3まとめ

直前チェックだけだと正解が導き出せるのは§１の通り24問でした。ただし、ぼくの直前チェックは古いこと・類推できそうなものを省いた(例えば前記の第13問や、第16問のウは和解調書ではなく「判決」なら記載がある等)ことを勘案していただきたいと思います。

そのうえでぼくが使った基本書、過去問で解答できるものを含めると解答可能な設問は27問となりました。(第13問と第35問を含めると29問)

追記

平成28年度の午後の基準点は24問正解の72点でした。
→法務省平成２８年度司法書士試験筆記試験（多肢択一式問題）の正解及び基準点等について